姫路市でおすすめの注文住宅業者3選

姫路市の特徴

姫路市にはどのような特徴があるのでしょうか。ここでは、姫路市の治安や住環境、利便性などについて紹介していきます。

姫路市の治安

兵庫県の南西部にある姫路市は、県内で2番目に人口が多い都市です。方言や車の運転マナーなどから治安を気にする声もありますが、全国的なデータで見たときに周辺都市より突出して悪い数字ではありません。

2022年時点で人口53万人ほどと比較的大きく、地域ごとで雰囲気が変わります。駅前などの繁華街といった商業地域は賑やかですが、住宅街は繁華街と比べて治安が落ち着いているので安心です。

事前に治安のよい地域を調べておけば、注文住宅を建てる際にも参考にしやすいでしょう。

姫路市の気候・住みやすさ

瀬戸内海に面している姫路市の気候は瀬戸内気候と呼ばれ、降水量が少なく1年通してあたたかい傾向です。自然災害もあまりなく、降雪は年に数回ほどとめったにありません。

年に1回ほどの積雪で数cm程度のため、市内で生活が完結する人ならスタッドレスタイヤは不要です。海だけでなく、山や川などの自然に恵まれている地域もあるため、のんびりとした生活も楽しめます。

もちろん、利便性や歴史文化に触れる生活も選択可能です。姫路市だけで、さまざまなライフスタイルが選べるでしょう。

近年では、大手不動産・住宅情報サイトが実施している住みたい街ランキングで近畿圏トップクラスの人気を集めています。つまり、姫路市が住みやすい地域であることが浸透しつつあるのです。

姫路市の主な産業・施設

姫路市は、古くから本州の東西を行き来する交通の要として利用されており、数々の産業を支えてきました。なかでも鋼鉄・化学・電気機械といった産業が盛んで、全国でも屈指の工業地帯です。

最近ではパナソニックなどをはじめとする家電メーカーの工場があり、EV用電池の生産をトヨタと協業しています。そのほか国内随一のシェアを誇る地場産業は、なめし革、船舶用の鎖、ゼラチン、ボルト・ナット、乾麺、菓子などが代表的です。

古い歴史をもつ姫路市ですが、有名な歴史的建造物は世界文化遺産である姫路城だけではありません。国際的映画の舞台にもなった書写山圓教寺、姫路セントラルパーク、塩田温泉、日本玩具博物館などの観光地にも注力しています。

姫路市の交通アクセス

中国自動車道、山陽自動車道もあってエリアが広い姫路市では、車での移動が主要です。車を少し運転すれば大型のショッピングセンターやスーパー、家電量販店などがあるため、買い物に困ることはありません。

飲食店も多く、和洋中でお店を選べる楽しみもあります。そして車がないと生活しづらいわけではなく、各方面への電車も充実しているほか、JR姫路駅は30分ほどで大阪へ行ける新幹線も通っているなど交通アクセスは非常に良好です。

鉄道のない地域に注文住宅を建てる場合、路線バスが利用できます。さらに離島とつながるフェリー乗り場もあるので、車がなくても不便のない生活が可能です。

姫路市の土地代と坪単価の相場

姫路市の坪単価は、エリアによって大きく異なります。姫路市全体でみたとき、2024年の住宅地地価公示価格平均は、坪単価31万5,692円です。

姫路市内で最も坪単価が高い駅は、姫路駅で57万839円です。坪単価が低い太市駅は56,859円なので、大きな差があります。

また、エリアで見ると駅前町の坪単価が約532万円なのに対し、夢前町は約7万円と差が大きいです。姫路市は、選ぶエリアや駅によって、坪単価が大きく変動します。

姫路駅周辺は坪単価がかなり高額で、平均価格をあげています。一方で、姫路駅から1kmほど離れると、価格は落ち着きやすいです。

住宅地地価公示平均価格は、不動産の需要によって変動します。そのため、毎年変わることが多いため、都度確認することが大切です。

姫路市の持ち家を対象に調査した結果、持ち家の平均延床面積は130.4m2でした。姫路市で平均的な住宅を購入しようとしたら、約1,118万円の土地を購入する必要があります。

土地購入費用の計算方法は、次の通りです。まず、坪単価から平米単価へ変換します。その際の計算方法は、坪単価（31万5,692円）×0.3025=平米単価（95,578円）です。

さらに、130.4m2の延床面積の住宅を建てる場合、117m2の土地が必要です。117m2×平米単価（95,578円）=約1,118万円という金額が算出できます。

住宅を購入する際は、土地購入費用に加えて建築費用や諸費用が発生します。事前に必要な金額を計算しておくと、資金計画が立てやすいです。

姫路市の地価動向について解説

姫路市の2024年公示地価価格は9万5,692円/m2で、前年度からの変動率は+0.35%です。1983年からデータが記録されており、これまでの最高公示地価は37万3,819円/m2です。

反対に、これまでで最も値段が下がったのは、2016年の87,448円/m2と、大きな差があります。このように、不動産や社会の状況によって、公示地価は変動しやすいです。

姫路市の中心部は開発が盛んにおこなわれており、商業施設などが新設されています。それにより、生活のしやすさが向上し、人気が出てきている地域です。

比較的面積が広い郊外では、地価が下がっている傾向にあります。中心部の方が生活しやすいですが、地価が高いため、おすすめできません。

姫路市中心部の公示地価が下がることは考えにくいため、少し離れた地域の方がおすすめです。姫路市でマイホームを購入しようと考えている方は、エリアごとの公示地価を確認してみましょう。

まず土地を探す前にすべきこと

土地探しを始める前に、いくつか確認しておくべき重要なポイントがあります。これらを事前に把握しておくことで、スムーズに理想の土地を見つけることができます。

予算やエリア、条件などを事前に確認しておく

まずは自分たちの予算を明確にすることが必要です。土地の価格はエリアや条件によって大きく異なります。購入可能な予算を決め、それに加えて諸費用や造成費なども考慮しましょう。

次に、希望するエリアや条件をリストアップします。通勤・通学の利便性、駅やスーパーへのアクセス、治安など、自分たちにとって何が重要なのかを明確にしましょう。また、どのような建物を建てたいかもイメージしておくと、土地選びの方向性が絞りやすくなります。

基礎知識を勉強しておく

土地には、それぞれ法的な規制が設けられています。これらの規制を理解しておくことも重要です。土地選びの際に必要な用語を知っておくと、よりスムーズに土地探しが行えます。基礎的な用語と、その意味を確認していきましょう。

まず、用途地域です。用途地域はそのエリアでどのような建物が建てられるかを決めるもので、住宅専用地域や商業地域・工業地域などがあります。希望する建物を建てられるか確認が必要です。

つぎに建ぺい率です。 建ぺい率は敷地面積に対して建物を建てられる面積の割合を示します。これにより、建物の広さが制限されます。建ぺい率は、建ぺい率（%）=建築面積÷敷地面積×100という計算式で求められます。

容積率は、建物の延べ床面積が敷地面積に対してどれくらいの割合まで許されるかを示します。建物の高さや階数に影響します。

たとえば、容積率が200%の場合、50坪の土地には最大100坪分の延べ床面積を持つ建物が建てられます。この制限は建物の高さや階数に直結するため、計画に応じて確認が必要です。

さいごに、建築制限です。日当たりや景観を守るために設けられる制限です。たとえば、斜線制限は隣接する建物や道路の日当たりを守るために設けられたもので、土地の形状や位置によって影響を受けることがあります。

また、防火地域に指定されている場合、使用できる建材にも制約がかかります。

これらの知識を事前に勉強しておくことで、後々トラブルになる可能性を減らせます。

土地探しの方法

土地探しにはいくつかの方法があります。それぞれの特徴を理解し、自分たちに合った手段を活用しましょう。

不動産会社を利用する

不動産会社を訪問して相談する方法は、土地探しの基本です。不動産会社は地域の土地情報を幅広くもっているため、希望条件に合った土地を効率的に見つけることができます。

また、経験豊富な担当者がアドバイスをしてくれるため、土地選びが初めての方でも安心です。さらに、法的な手続きや契約書の確認など、専門的なサポートを受けられる点も魅力です。

デメリットとして、不動産会社を利用すると仲介手数料が発生する場合があります。また、営業方針や担当者によっては、希望と異なる物件を強くすすめられることもあります。そのため、信頼できる会社を選ぶことが重要です。

不動産会社を選ぶ際には、地元に強い会社や土地情報を多く扱う会社を選ぶと効率的です。また、複数の会社を訪問することで、情報の幅を広げることができます。

インターネットを活用する

近年では、不動産情報サイトを活用する人も増えています。 不動産情報サイトを使えば、自分のペースで土地を探すことができます。検索条件を細かく設定できるため、効率的に候補地を絞り込むことが可能です。

また、写真や地図情報が充実しているため、イメージをつかみやすい点も利点です。

一方で、サイトに掲載されている情報が古い場合があり、実際には売却済みの土地が残っていることもあります。また、詳細な情報が不足していることがあるため、現地確認や追加の問い合わせが必要です。

知人や地域のつながりを活用する

地元で土地を探す場合は、知人や地域のつながりを活用することも有効です。とくに、地元に詳しい人から直接情報を得ることで、未公開の土地や条件のよい土地に出会える可能性があります。

しかし、得られる情報が限られるため、選択肢が少なくなる場合があります。また、知人を通じて土地を購入する際には、のちの関係に配慮する必要があります。

自分で現地を歩く

地図やネットだけでなく、実際に希望するエリアを歩いてみるのもおすすめです。希望するエリアを自分の目で確認できるため、土地の雰囲気や周辺環境を直感的に判断できます。また、看板などで偶然よい物件を見つけることもあります。

ただし、時間と労力がかかるため、効率的ではありません。また、売り地の情報がない場合には、無駄足となることもあります。

組み合わせて活用する

土地探しは、各方法のメリット・デメリットを踏まえ、自分に合った方法を選びましょう。たとえば、時間が限られている場合は不動産会社を利用し、予算を抑えたい場合はインターネットを活用するなど、状況に応じて柔軟に対応することが大切です。

土地の選び方のコツ

土地選びは人生の中でも大きな決断となるため、慎重に進める必要があります。以下では、土地選びの際に知っておきたいポイントを3つご紹介します。

安い土地に注意

土地を選ぶ際、多くの人が価格に目を向けるのは当然のことです。しかし、価格が安すぎる土地には注意が必要です。

たとえば、地盤が弱い土地や周辺環境に問題がある土地の場合、のちのち追加の費用やトラブルが発生する可能性があります。とくに、地盤が弱い土地は建物の安全性に直結しますので、地盤調査の結果や専門家の意見を参考にすることが重要です。

また、安価な土地が条例や建築制限により利用に制約があるケースも見られます。用途地域や建ぺい率、容積率の確認を怠ると、希望する建物が建てられない可能性があります。安さだけに目を奪われず、土地の状態や法的規制についてしっかりと確認しましょう。

土地の種類を確認

土地には「角地」と「中地」という種類があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

角地は道路に面する面が多いため、採光や通風のよさが期待できます。また、建築プランの自由度が高いことも魅力です。しかし、角地は中地と比べて価格が高めになる傾向があります。また、車の通行量が多い場合、騒音やプライバシーの問題が生じることもあります。

一方、中地は角地に比べて価格が抑えられるケースが多く、住宅街の中に位置するため、落ち着いた住環境が得られることが多いです。

しかし、道路に面する部分が少ないため、採光や通風が劣る場合があります。土地選びの際には、自分たちの生活スタイルに合った特徴をもつ土地を選ぶことが重要です。

補助金制度を利用する

土地を購入する際、自治体が提供する補助金や助成金、税制優遇措置を活用することで、費用を抑えられる場合があります。たとえば、地域によっては新築住宅の建築費用を一部補助してくれる制度や固定資産税の減免措置が用意されています。

こうした支援を利用するには、自治体の公式サイトや窓口で情報を収集することが必要です。また、条件を満たす必要があるため、申請前に細かい要件を確認しましょう。これらの制度を上手に活用すれば、予算内でよりよい土地を選ぶことができるかもしれません。

土地探しの失敗例

土地探しは慎重に進めても、時には失敗することがあります。以下では、よくある失敗例を3つ挙げ、それぞれの教訓について説明します。

ご近所トラブル

土地選びでは、周辺の住環境も重要なポイントです。たとえば、購入後に近隣住民とのトラブルが発生するケースがあります。騒音問題や境界線に関する争いなどが代表的な例です。

これを防ぐためには、事前に現地を訪れて周辺住民の様子を観察することが有効です。また、購入前に不動産会社や自治体に相談し、地域の評判や問題点について情報を得ることも大切です。

土壌汚染が発覚

購入した土地が土壌汚染されていることが後になって判明するケースもあります。汚染された土地は、健康被害のリスクや追加の浄化費用が発生する可能性があります。

これを避けるためには、購入前に土地の履歴や環境調査を行うことが重要です。とくに、以前工場やガソリンスタンドがあった場所では、注意が必要です。

また、土壌汚染の有無については不動産会社や行政に確認することができます。調査に費用がかかる場合もありますが、長期的な安心を得るためには必要な投資といえるでしょう。

住宅メーカーを選ぶポイント

理想の住まいを実現するためには、自分に合った住宅メーカーを選ぶことが欠かせません。しかし、多くの選択肢がある中でどの住宅メーカーが最適なのかを判断するのは簡単ではありません。ここでは、住宅メーカーを選ぶ際に注目すべき重要なポイントを具体的に解説します。

価格が予算に合っているか

住宅メーカーの価格帯は大きく異なるため、注文住宅を建てる際には予算内で収まるかが重要なポイントです。予算を超える住宅メーカーを選ぶと、住宅ローンの支払いなどで生活が厳しくなるリスクがあります。

逆に、価格が相場より低い住宅メーカーを選ぶと、設備の質や自由度が制限される場合があります。また、保証が不充分で不安を感じることもあります。初期費用は抑えられても、プラン変更やメンテナンスで追加費用が発生し、結果的にトータルコストが高くなる可能性もあります。

そのため、予算を明確に設定せずに住宅メーカーを選んだり、コスト削減に過度に重きを置いたりすると、長期的に後悔することがあります。複数の住宅メーカーから見積もりを取り、予算と希望をバランスよく検討した上で、自分に最適な住宅メーカーを選ぶことが大切です。

住宅性能の高さ

住宅性能は、住宅メーカー選びで重要な要素です。日本の住宅は通常、高い耐震性をもっていますが、快適な暮らしを実現するには断熱性と気密性が特に重要です。これらの性能が優れていると、季節に関係なく快適な室内環境を維持でき、省エネルギーにも貢献します。

住宅メーカーによって住宅性能への取り組みは異なるため、自分のニーズと予算に合った選択が大切です。たとえば、メンテナンスが少ない外装材や少ないエアコンで全室を快適に保てる高断熱性能など、具体的な要求に応じて比較検討することが理想的です。長期的な視点で住宅性能を考慮し、快適で持続可能な住まいを実現しましょう。

モデルルームの見学

モデルルームの見学は、実際の住宅メーカーが手がけた住まいを体験できる貴重な機会です。広さや間取り、設備の使い勝手などを実際に見て触れることができるため、紙面やカタログではわからない情報を直接得ることができます。

さらに、モデルルームでは営業担当者と直接話すことができるのも大きな利点です。住宅性能やアフターサービスについて質問し、家づくりに関する不安や疑問を解消することができます。

ただし、モデルルームは実際の住宅よりも広めに設計されていることが多く、完成した家が狭く感じる可能性があります。可能であれば、実際に建てられた住宅や完成現場も見学することをおすすめします。

アフターサポート体制の充実度

注文住宅を長く快適に使用するためには、建築後のサポート体制が非常に重要です。住宅は長期間にわたって使用するため、経年による修繕やライフスタイルの変化にともなうリフォームなどが必要になります。充実したサポート体制があれば、こうしたニーズに迅速かつ適切に対応してもらえるため、安心して住み続けることができます。

注文住宅には、注文住宅では住宅品質確保促進法（品確法）により10年保証が義務付けられています。まずはこの10年保証が提供されているかを確認しましょう。

さらに、多くの住宅メーカーは独自の保証プランを提供しています。たとえば、最長30年間の長期保証や、24時間体制のサポートセンターなどがあります。これらの追加保証があるかどうかも確認し、自分のニーズに合ったサポート体制を選ぶことが大切です。

住宅は10年以上経過すると不具合が発生することが多いため、長期の保証があれば、家を良好な状態に保つことができ、安心して生活することができます。

営業担当者の信頼性

住宅メーカー選びでは、営業担当者の信頼性が重要なポイントです。営業担当者は、あなたの要望を関係者に伝え、理想の家を実現するための窓口となります。

信頼できる営業担当者の特徴として、豊富な知識、顧客目線での考え方、そして清潔感が挙げられます。具体的には、質問への的確な回答や過去の実績、ヒアリング能力、身だしなみなどをチェックすることが重要です。

家づくりは長期にわたるプロセスであるため、コミュニケーションが取りやすく、相性のよい担当者を選ぶことが大切です。ただし、担当者を直接選ぶことは難しいため、上記のポイントを意識して見極めることが必要です。

また、契約を急かしたり、よい面だけを協調するような行動には注意が必要です。信頼できる営業担当者を選ぶことで、家づくりがスムーズに進み、安心して進めることができます。